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2011年 10月 31日

人口

世界人口が70億人を突破しました。

つい60年前の1950年には25億人だった人口が、この60年間で3倍近くに増えたことになります。

そしてこの増加傾向は今後も続き、40年後には90億人に達する見込みです。

途上国の人口増加が顕著であり、そして医療の進歩により各国の平均寿命も伸び続けています。

逆に、日本の人口は減少の一途です。少子高齢化により今後も子供の数は減り、60歳以上の高齢者が増加し続けることになります。

人口の増減は経済と直結しています。人口が増加すれば経済成長が促進され、減少すれば停滞・縮小する傾向となります。ですから、世界経済は今後も成長を続けるが、日本経済は停滞・縮小する傾向にある、ということです。

衣・食・住は生活の根幹ですから、今後も世界中でその需要が増加することは間違い無く、特に食に関しては世界的な問題となっています。

そして、増え続ける畜産業が温暖化の最大要因となっていることについては、あまり知られていないようです。

車の排気ガスや電力消費による温暖化ばかりが問題となっていますが、実は家畜を飼育するために膨大な森林が伐採されていること、放牧地1ヘクタールで飼養できるのはせいぜい牛1頭だという事実。

そして牛、豚、鶏を飼育するためには人間の4〜10倍の餌が必要です。肉1kgを生産するには、エサとなる穀物が、牛肉で11kg、豚肉では7kg、鶏肉では3kg必要なのです。多くの穀物が人に行かずに家畜の餌となっているのです。

更に人為的メタン排出のうち37%は家畜に起因し、特に牛から排出される一日に100〜200リットルと言われるゲップ(メタンガス)はCO2の21倍の温暖化効果があると言われ、深刻な問題となっています。

ある記事では「毎日肉を食べて自転車に乗っている人より、ジープを乗り回しているベジタリアンの方が温暖化にはやさしい」とも評していました。これも誇張表現ですが、肉を食べるということはある意味で環境を破壊していることなのです。

人口が増加し、今後も畜産は増え続け、穀物は不足し値段は高騰、温暖化は加速する、何とも言えない現実なのです。
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by melo-works | 2011-10-31 11:36 | Comments(0)
2011年 10月 28日

選択

TPP(環太平洋経済協定)参加か否か、野党のみならず与党である民主党も真っ二つに割れています。

自由貿易を目指すTPPに参加・加盟すれば、関税が概ね撤廃されますから、輸出大国である日本の経済にとっては間違い無くプラスです。

しかし、現在他国からの輸入に高額な関税をかけて守られている農業にとっては大きな打撃を受けることになります。

そして、JAを中心に大規模な反対集会が開かれています。

もし、日本がTPPに参加し農作物に対しての関税が撤廃されると、海外から安い農作物が大量に流れてきます。日本の農業が生きる道はあるのでしょうか。

一部農家の中には大規模化・株式会社化へ準備を進めている方、日本の高品質な農作物を海外へ輸出しようと計画している方等、TPPをチャンスと捉えている方もいます。

どんな産業でも、国の政策が変われば影響を受けます。農業にとっては嵐の様な変化ですが、その変化にどう対応するかが「人生の選択・生き方」です。

世の中は時に無情です。東日本大震災でも学んだことです。

TPPの反対運動に参加するよりも、変化をチャンスと捉え、改革に前向きに努力する生き方を選択したいものです。

昨日、ドラフト会議でも無情な結果がありました。

原読売巨人軍監督を伯父に持つ東海大学の菅野智之投手に対しては、あこがれ続け、夢見続けた巨人軍では無く、日本ハムが交渉権を獲得しました。

世論は「これぞドラフトの醍醐味」「巨人軍の独占を阻止した日本ハムは偉い!」という論調ですが、大学生の菅野投手にとっては青天の霹靂です。

まさに菅野投手は世間の無情と対面しています。今後、本人がどう考え、どういった選択を行うのか、どういった生き方をするのか、注目しています。

世の中の無情に接した時、他を恨むのか、世間を恨むのか、そうでなく、己の信念と向き合い前向きに生きていくことを選択したい、自分の人生の選択は常に前向きでありたい、そういう思いを強く感じさせられました。
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by melo-works | 2011-10-28 13:57 | Comments(0)
2011年 10月 24日

テレビ

物作り大国日本の象徴でもあるテレビ事業の火が消えようとしています。

パナソニックはテレビ事業の大幅縮小を決定しました。

テレビは価格破壊が進み、それに立ち向かう為に3D等の付加価値を開発するものの直ぐに値崩れ、パナソニックの例では1台販売する都度3500円の赤字となり、売れば売るほど赤字になるという考えられない状態が続いています。

国内で物を作って輸出する、という構図は「円高」と「高人件費」により、最早他国との競争には勝てません。更にTPP関連のニュースでも報道されていますが日本のFTAやFPAの遅れ(要は高い関税を支払っている)により、国際競争力は低下の一途です。

そして何よりも「物作り」という産業構造が全く変わってしまったのが最大の要因です。

世界最大のEMS、フォックスコンで有名な台湾鴻海精密工業(こうかいせいみつこうぎょう)に代表されるように、多くの大企業は自社工場での生産を行わず、受託生産を行う鴻海で製品を生産し輸出しています。

その規模は想像を絶する規模で工場の従業員が100万人!という規模です。

EMS(電子機器の受託生産を行う企業)鴻海(世界最大のEMS企業)、フォックスコン(鴻海精密工業のブランド名)は重要なキーワードです。覚えておきましょう。

自社工場を持つということが価格競争にマイナスとなっているのです。

国内の雇用は今後も縮小し続けることになる上、100万人の雇用を抱える鴻海も数年後には従業員50万人分をロボット100万台へ置き換える計画を打ち出しています。

今後も工場に人がいなくなる傾向は益々強まり、雇用は失われていくのです。日本の物作りはどこに活路を求めていくのでしょうか。

世界の流れを知ることは重要です。
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by melo-works | 2011-10-24 11:53 | Comments(0)
2011年 10月 21日

負担

銀行、経営者を始め、色々な業者の方との話の中で、東北復興需要により建設業界はかなり活況となっています。

震災により地域の全てが壊され、それを再生・進化させていくのですから、経済にとってはプラスに働きます。

経済的に打撃を受けているのは、家が壊された等の直接的に被害を受けた方と、会社や工場が破壊された企業に限定されます。

つまり、限定された人の不幸の上に、多くの企業の経済的恩恵が存在しているのです。

地震・津波という破壊的現象により、家は壊され・電化製品等の家財は流され、車を失い、そういったまだ使える物を強制的に失った方が、生活の為に已む無く買い替えたり、家を建て替えたりするのです。

今週、復興増税の期間について議論がありました。

復興増税は所得税と法人税が中心となります。法人税については3年間の上乗せ、所得税についてはその期間を10年、15年、いや30年だ60年だという議論がされています。

日本の国民性は思いやり、助け合いを大切にします。復興増税について国民が反対しているという報道は皆無です。(マスコミが財務相サイドに立ち、増税を推奨していることもあるが)

復興需要の恩恵を全く受けずに、同胞を援助する思いやりの気持ちでほとんどの国民は増税を受け入れているのですが、多くを負担すべきは恩恵を受けている企業です。

復興需要の恩恵を受けている企業に対しては課税を強化するべきです。

大人しい国民性により、復興費のみならず基礎年金国庫負担増の穴埋めまでも今回の増税に含めるという火事場泥棒のような増税を仕掛ける国に対しては、もっと声をあげるべきです。

私は微力ながら国会議員参加の経済研究会で訴えていますが、もっと多くの人の関心・参画が必要なのです。
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by melo-works | 2011-10-21 11:08 | Comments(0)
2011年 10月 17日

年金

厚生年金の支給開始年齢について、色々と報道されています。

現在、基礎年金部分と報酬比例部分を分けて支給開始を引き上げている最中で、平成37年度には(男性)引き上げが完了し65歳支給開始となりますが、「その引き上げペースを3年に1歳から2年に1歳にペースをあげる」案や「支給開始年齢を68歳にする」案が取り沙汰されています。

日本の年金制度は高度経済成長の最中「経済成長が未来永劫続くこと」「人口増加が当時のペースで続くこと」を前提に、若い世代が高齢者を支えるという仕組みで作られました。

自分が支払った分を国が運用し支給してくれるのではなく、今支払っている年金保険料で現在の高齢者を支えている仕組みですから、上記の前提条件が崩れている中、年金制度の継続性には暗雲が立ち込めています。

人口構造の変化から、若い世代の減少と高齢世代の増加は顕著で、若い世代がいくら支えようと頑張っても、その負担増に耐えられません。社会保険労務士でもない年金素人の私から見ても、「制度の維持は不可能」です。

ではどうすれば良いのか、収入に限りがあるのですから、支出を減らす以外に方法はありません。支出を減らすには「支給額を引き下げる」か「支給対象者を減らす」ことです。ですから、支給開始年齢の引き上げはMUST(絶対)なのです。

将来の生活設計が崩れる、どう生きていけばいいんだ等々数々の苦情が厚労省にあったそうですが、そういったことを全て考慮したとしても、「制度変更時期」を丁寧に示し、「早期」に行わなくてはなりません。

健康ならば70歳までは十分働けます。我々は70歳迄は働くのです。現状に不満を訴えていても簡単に人口構造は変わりません。

年金等はあくまでセーフティーネットと考える方が気が楽になります。60歳になったら年金で悠々自適、と考えるのではなく、「もし70歳以上で働けなくなったら貰えればなぁ、その時の保険として月々少しずつ年金を支払うか」という思考です。

少子化で労働人口が減っている中、定年延長は当然の流れであり、長寿が進む昨今、支給開始年齢の引き上げは当然です。

政府が引き上げを躊躇し続け、先延ばしにより支給年齢引き上げが遅れた事が問題であり、日本より少子高齢化が遅れている海外諸国でも、支給年齢引き上げは既に実行されているのです。

制度を破綻させない為にも、68歳ではなく1日も早く70歳支給開始にするべきです。

※政府の年金無駄使い、社保庁の怠慢等は考慮の対象としていません。
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by melo-works | 2011-10-17 11:52 | Comments(0)
2011年 10月 14日

国語力

私は「国語」という授業があまり好きでは無く、成績もぱっとしませんでした。

学生時代は年に数冊しか本を読まず、社会人になってからかなりの数を読むようになりました。

社会人となり特に独立後は、ビジネスにおいて「国語力」の重要性を感じ、学生時代の「国語」への考え方と今のそれは180度変わりました。

ビジネスにおける国語力とはどういった力なのでしょうか。

「相手に自分の考え・意見を正しく・的確に伝え、相手に納得してもらう」
「話のポイントや相手の意見をを的確に把握し、話し合いの目的に沿った思考を行い、的確に発言する」

口頭表現力、文章把握力、説得力、ディベート力といったものでしょうか。

ある本では「国語力とは事象や感情を、それを知らない相手があたかも自分で見聞き・体験したかのように的確に伝える力」と書いていました。

例えば代表的な小説「雪国」の冒頭は「国境の長いトンネルを抜けると雪国であった。夜の底が白くなった。信号所に汽車が止まった。向側の座席から娘が立って来て、島村の前のガラス窓を落した。雪の冷気が流れこんだ…

その情景が脳裏に浮かびます。この「物事を正しく伝える力」を鍛えるのが学校での国語の勉強です。

今では国語学習の主旨は理解できますが、当時は国語=つまらない物という印象でした。

また、最近「子供の成績は国語が9割決める」という内容の本を読みました。本の中では「音読」「漢字・四字熟語」の訓練の必要性を説いています。訓練=繰り返しという意味です。

私は英語も勉強していますが、確かに英語力を高める最良の方法は「繰り返しの音読」だと実感しています。

当社社員の中にも私から口頭表現力を課題に挙げられている人がいますし、私が言葉の重要性を説いたり、文章を書かせる等の課題を付与していることも、国語力を鍛える必要性から生じています。

私も自身の国語力を鍛えようと、こうしてブログを書く等の努力を行っているのです。

ぜひ、皆さんも自身の「国語力」を疑い、国語力を向上させる努力を行って下さい。

国語力はビジネスマンとしてだけでなく、人生に必要な力です。
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by melo-works | 2011-10-14 11:50 | Comments(0)
2011年 10月 11日

欧州危機

デクシアというベルギーの銀行が国有化される等、欧州危機は日々深刻さを増すばかりで、解決の糸口すらつかめない状態です。

欧州危機は世界恐慌を招くと言われている深刻さですが、なぜそこまで深刻な状態に陥ったのか、発端は米国のサブプライム・ローン問題にありました。

2007年夏ごろから起こった米住宅価格の下落によりサブプライム・ローン問題が表面化し、米国の金融機関が膨大な損失を被り、そしてリーマン・ショックに発展していきました。

米金融機関は強制的な不良債権処理を余儀なくされ、大手証券のメリルリンチは、米大手銀行のバンカメ(バンク・オブ・アメリカ)に買収され、大手銀行のシティバンクは公的資金による資本注入を受けて生き延び、リーマン・ブラザーズは破たん処理されました。

こうした措置の是非は別にして、米国金融機関は「荒療治」によって不良債権処理を済ませることができたのは事実です。

対して欧州はどう対応したかというと、金融機関は莫大な不良債権の存在を否定し、抜本的な不良債権処理を先送りしてしまいました。

当時、ストレステストという誤魔化しの査定によりマーケットに対しては安心を与えたものの、彼らは米国が行ったドラスチックな手法を避けて、20年・30年という長い時間をかけて不良債権を償却していくことを選択したのです。

20年・30年の間、平穏であれば良かったのですが、2009年12月になってギリシャの債務危機が顕在化しました。

こうして、欧州金融機関はサブプライム・ローン関連の不良債権処理を先送りしたうえに、実質的に紙くず同然となったギリシャ国債などの不良債権をも抱え込み、危機的な状況へと陥ったのです。

フランスやドイツは、ギリシャをデフォルトさせて切り離すという抜本策を講じることができず、様子を見ながら少しずつ資金を投入するという対症療法に頼らざるを得ません。

ギリシャをデフォルトさせれば、「不良債権」と「ギリシャ国債」というダブルパンチをくらった欧州金融機関が連鎖的に倒れる可能性が高いからです。

ユーロが立ち直るためには相当な時間がかかることが分かります。

あるいは立ち直ることができずに、別の体制へ移行することを余儀なくされるのかも知れません。

欧州危機は深刻も深刻、待った無しの状態なのです。
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by melo-works | 2011-10-11 11:42 | Comments(0)
2011年 10月 07日

ジョブス氏

世界的IT企業appleを率いてきたSteve Jobs氏が死去しました。

氏の数々の偉業に対しての賛辞は枚挙に暇がありません。私も経営者のはしくれとして、偉大な氏から数多くを学びました。

「彼がいなければ世界は変わっていただろう」、オバマ大統領の「我々の多くは彼の発明品によって彼の死を知った」というコメントは如何に偉大な人物であったかを如実に物語っています。

世界中の人の手のひらに便利なツールが届き、未来への無限の可能性を人々に届けた彼の功績は、多くのノーベル賞学者さえ色褪せてしまいます。

彼の発明品と共に、彼の多くの名言が多くの人を救い、導き、支えとなりました。

彼の凄さは「伝える力」です。人々は新商品が発表される都度、彼の話に魅了され続けてきました。

そして彼が作る商品自体からも良さが伝わってきます。彼が作る商品はただの物ではないのです。

「自分がもうすぐ死ぬかもしれないと思うことが、人生の大きな選択をする上で一番の助けになった。なぜなら、外部からの期待、プライド、失敗や屈辱に対する恐れなど、ほとんどすべての物事は死に直面すると消えてしまい、本当に大事なことだけが残るからである。自分がもう死ぬかもしれないと思うことは、私が知る限り、何かを失うのが怖いと考える落とし穴を避けられる一番の方法である。あなたがたには、すでに失うものは何もない。自分の心に従わない理由はどこにもない」

彼の多くの名言で最も心に残っている一文です。

年々やせ細っていく彼の姿を見て、誰もが死が近いことを知っていました。彼は死に直面しながら、我々に可能性を与え続けてくれていたのです。

決断に迷いがある都度、人生を考える都度、この言葉は頭を過ります。

死して尚、氏から多くを学び続けていきたいと思っています。
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by melo-works | 2011-10-07 11:08 | Comments(0)
2011年 10月 03日

景気

日本国内の物作り、特に自動車産業では震災で被害を受けた工場の復旧が進んだこと、更に電力使用制限が解除されたことから空前の増産体制となっています。

国内では第3次大型補正予算を前に復興特需が本格的に軌道に乗ってきます。

高額品の販売も前年比プラスとなり、国内経済は好調に回復し順風満帆に映ります。

しかし、その目を海外に向けると景色は一変します。

ギリシャの破綻懸念を筆頭に、ユーロでは経済の減速と物価の上昇という相反する状態に苦しんでいます。

アメリカ経済は日本のバブル崩壊後と同じ道を辿っています。住宅価格は下がり続け、低金利政策を継続しているものの経済は一向に上向きません。

しかも景気浮上を目的にQE1-2と市場に金をばら撒く政策を続けましたが、余った資金がマネーゲームを加熱させ、商品市場に流れ込み、結果として資源や物価高を加速させました。

借金の増大により財政出動も難しく、これ以上金余りを誘発させる金融政策もできない、今アメリカは苦しんでいます。

頼みの新興国の伸びも低下しています。

中国はインフレと経済成長の鈍化のジレンマに苦しんでいます。高止まりする不動産バブルがいつ破綻するかも分かりません。

日本国内は好調なれど輸出国家日本を取り巻く状況は厳しさを増しています。

ギリシャ危機は先延ばしが続いており、今後も世界経済は爆弾を抱えた状態で進んでいくことになります。

「景気を読む」ことがとても難しい状態が続きます。
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by melo-works | 2011-10-03 12:17 | Comments(0)